JMIA 日本鉱業協会は、銅、亜鉛、鉛、金、銀、ニッケル等
の非鉄金属の鉱業・製錬業の団体です
JMIA 日本鉱業協会は、「海外鉱物資源の獲得と安定供給確保」、「製錬事業の強化」、「資源リサイクルの推進」、「地熱エネルギー開発の促進」、「鉛と亜鉛の需要開発」及び「地球環境の保全」に取組んでいます。
わが国は、銅、亜鉛、鉛、金、銀、ニッケル等の原料となる鉱物資源のほとんどを海外鉱山から調達しています。
非鉄金属鉱業界では、海外における鉱山開発への参加や自主開発を行って鉱物資源を獲得し、それを製錬加工した銅、亜鉛、鉛、金、銀、ニッケル等をわが国の産業界に安定供給しています。
また、鉱山や製錬で培ってきた技術を活用して、新材料の開発、資源リサイクルの推進、地熱エネルギー開発の促進、鉛と亜鉛の需要開発、地球環境の保全にも取り組んでいます。
| ★鉱業協会からのお知らせ★ | ★JMIA_NEWS★ |
2021/07/14 「第24回 環境・安全担当者会議開催 ご案内」
※下記をご覧ください。
20210714_第24回環境・安全担当者会議開催案内-2.pdf
2021/07/13 新型コロナウイルス感染拡大防止対策の実施について
⇒ 詳しくは こちら
2021/06/18 2050年カーボンニュートラル実現に向けた非鉄金属業界の取り組みについて
※詳しくは、下記をご覧ください。
20210618_2050年カーボンニュートラル実現に向けた非鉄金属業界の取り組みについて.pdf
20210618_カーボンニュートラル実現に向けた対策（資料1～4）.pdf
2021/06/01 「令和3年度休廃止鉱山坑廃水処理作業監督者資格認定講習」開催について
⇒ 詳しくは こちら
2021/04/01 村山誠一会長 ご挨拶 ⇒ こちら をご覧ください。
2020/10/30 「非鉄スラグ製品の製造・販売管理ガイドライン」を改正いたしました。
⇒ 詳しくは こちら
2020/09/30 日本鉱業協会 再資源化部会の資料が更新されました。
⇒ 詳しくは こちら
2020/09/30 「第１８回亜鉛ダイガスト年間大会講演会」中止のご案内。
⇒ 詳しくは こちら
2020/04/01 バーゼル法（特定有害廃棄物等の輸出入等の規制に関する法律）に関わる
下記の資料が更新されました。
協会にガイドライン遵守を申告した事業所一覧
⇒ 詳しくは こちら
List of plants that declared compliance with the guidelines to the JMIA
⇒ here
2020/01/14 「2020年 IZA（国際亜鉛協会）市場連絡会」開催のご案内。※延期
⇒ 詳しくは こちら
2020/01/09 「フェロニッケルスラグ骨材または銅スラグ細骨材を使用するコンクリートの
調合設計・製造・施工指針・同解説」の付録Ⅵ(追補)について
⇒ 詳しくは こちら
2019/08/22 一般財団法人金属鉱山会より機関誌「鉱山」バックナンバーについてのお知らせ
⇒ 詳しくは こちら
2018/09/21 品質保証に係るガイドラインを制定しました。
⇒ 詳しくは こちら
2018/02/28 「MARPOL条約付属書Ⅴの改正に対応しました」
⇒ 詳しくは こちら
「Action toward mandatory declaration concerning cargo Harmful
to the Marine Environment by a shipper．」
⇒ here
2016/03/18 科学技術館（東京都千代田区北の丸公園2番1号）に
子供向け展示ブース「Metal Factory」をオープンしました。
※ 詳しくは、下記をご覧ください。
| ★関連団体からのお知らせ★ |
☆国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)からのお知らせ
2021/07/20【NEDO／官民による若手研究者発掘支援事業】研究シーズマッチングイベント開催のご案内
※詳細につきましては、下記のPDFをご覧ください。
20210720_研究シーズマッチングベント開催のご案内.pdf
20210720_官民による若手研究者発掘支援事業_研究シーズマッチングイベント_フライヤー_0715.pdf
☆経済産業省からのお知らせ
2020/09/03 令和３年経済センサス‐活動調査及び企業構造の事前確認について
総務省・経済産業省では、令和３年６月に行う「令和３年経済センサス‐活動調査」を正確
かつ円滑に実施するため、調査票の配布に先立ち、支社を有する企業等の方々を対象に「企業
構造の事前確認」を実施します。
「企業構造の事前確認」は、支社等の新設・廃止や事業内容を事前に確認いただき、その事業
内容に応じた調査票を配布することを目的としています。つきましては、「企業構造の事前確
認」にご協力をお願いします。
※詳細につきましては、経済産業省ウェブサイト をご参照ください。
